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オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。
オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。
ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。
このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。
それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。
その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。
これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。
原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。
企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。
たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。
どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。
特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。

ボラティリティには、ヒストリカル・ボラティリティとインプライド・ボラティリティという2種類があります。
「ヒストリカル・ボラティリティ」とは、過去の継続的な原資産価格の変動を平均化して算出されます。
また、「インプライド・ボラティリティ」は、オプションの最新のプレミアムを元にして算出されます。
オプションでは、インプライド・ボラティリティが重要になってきます。
オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期までにかかる時間、金利、そしてヒストリカル・ボラティリティから計算することができます。
このように、原資産のヒストリカル・ボラティリティを用いて算出されるプレミアムのことを、「オプションの理論価格」といいます。
理論価格とは、計算式によって、「このオプションは、これくらいの価格で取引されるだろう」ということを求めたものです。
実際には、必ずしも取引される価格が、理論価格とは一致しません。
オプションのインプライド・ボラティリティを見ることで、そのオプションが割安か、割高かということが客観的にわかります。
実際に、証券会社によっては、オプション取引をする際に、インプライド・ボラティリティを参照することができます。
株式投資でも、大口トレーダーは、ヒストリカル・ボラティリティを考慮することで、リスクの管理をしています。
しかし、個人投資家にとっては、そんなに影響力のあるものではありません。
その一方で、オプションは、原資産価格の変動を利用したデリバティブなので、個人投資家にとってもボラティリティはとても重要な要素になります。

オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素となります。
本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけです。
それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。
時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。
オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。
ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。
価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。
ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。
オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。
また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。
ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。
つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。
また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。

株を買う際には、購入できる最低売買単位というものがあります。
株式は1株ずつ買うわけではなくて、ある程度まとめてワンセットとして買わなくてはなりません。
たとえば、トヨタ自動車の場合は、株の売買単位が100株と決められているので、それ以下の株数では購入することができません。
また、銘柄ごとに、何株をワンセットとするのかが違ってきます。
それと同様に、オプションにおいても、売買単位があります。
日経225オプション取引の最低売買単位は、プレミアムの1,000倍です。
売買単位が1,000倍ということは、日経平均株価が1円変動するたびに、オプションの原資産価は、1,000円変動することになります。
日経平均株価が10円変動すれば10,000円となり、100円動けば100,000円となるということです。
このことから、日経225オプションが、取引単位がかなり大きい市場だということがわかるでしょう。そのため、日経225オプションを実際に取引するのなら、最低でも100万円～200万円以上の資金を用意しないと、取引は余裕を持って行なうことはできないでしょう。
日経225オプションだけでなく、どんな投資についても言えますが、取引をはじめる前に、「どれだけ儲けることができるのか」と考えるのではなくて、「損をする可能性がどれだけあるのか」ということを十分に考慮しないといけません。
また、取引を行なう際は、リスクの可能性をしっかりと把握しておく必要があります。