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コール・オプションとは、原資産を買う権利のことです。
株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションなのです。
それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。
権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。
オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。
9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。
この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。
つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。
ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。
その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。
買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。
それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。
結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。

コール・オプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プット・オプションはある物（原資産）を売る権利です。
株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。
たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。
この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。
また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。
また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。
プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。
その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。
それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。
結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。

限月とは、先物取引やオプションの満期がある月のことをいいます。
たとえば、1月に満期となるオプションのことを「1月限のオプション」、2月に満期となるオプションのことを「2月限のオプション」と表現します。
また、それらを「1月物」、「2月物」と表現されることもあります。
オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月は「期近」、遠い月は「期先」と呼ばれています。
英語では、「Near」と「Far」と言われます。
日経225オプションの限月は1月～12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。
つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。
日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーで詳細を確認しましょう。
日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円刻みで設定され、10,000円未満のものでは250円刻みで設定されています。
ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月では、権利行使価格が一律250円刻みで設定されます。
また、米国市場で取引されている「S&P 100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格があり、これを日経225オプションに換算してみると、その間隔は50円刻みということになります。
このことから、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。